退職を引き止められました。
このまま会社に残っても大丈夫でしょうか？
こんな疑問にお答えする記事です。
退職の際には必ずと言って良いほど引き止めがありますよね。
給与UPをちらつかせたり、配置異動を提案されたり引き止め方法は様々です。
待遇が良くなるのは良いですが、そのまま会社に残って良いのかはしっかりと考える必要があります。
- 会社が引き止める理由
- 会社に残った後は辞めづらくなる
- 残ったけど辞めたい時の退職方法
naokichi
転職を２度経験｜現在は総務人事職で働き多くの方の入退職を見ています。｜繊細さん向けに手助けになる記事を作成中
会社が引き止めをするには理由があります。
当然、もうここで働きたく無いと言う人にこの後も働いて欲しいと思うはずがありませんからね。
会社がどういう理由で引き止めをしているのかを知ることで、あなたの選択肢の重要度も変わるはずです。
会社が引き止める理由はこの2つです。
- 働き手が足りないから
- 採用に費用•時間が掛かるから
働き手が足りないから
あなたの仕事を代わりにやる人がいないのなら当然会社は引き止めます。
物理的に、人数が足りないという場合ですね。
逆に言うと、物理的では無く、あなたの仕事を出来る人がいないのなら引き止めはさらに強くなるはずです。
どちらにしても、あなたの上司は「あなたが必要なんだ」と代わりの利かない人という言い方で引き止めをします。
採用に費用•時間が掛かるから
あなたが辞めれば新たに働き手を採用する必要がありますよね。
当然、人を余らせて働かせる会社もないはずですからね。
採用には、時間も掛かるし、費用も掛かります。
採用後は教育の手間もあります。
あなたが辞めなければこれらは必要のない仕事です。
働き手の確保を考えると、辞める人を引き止めるのが一番早い方法になりますよね。
退職の引き止めに応じて残ると後悔します。
理由は単純で、会社は人がいなくなると困るからですね。
引き止められると自分が必要とされている気がしてきます。
でも、それは間違いです。
次から具体的に後悔する理由を見ていきましょう。
- 周りの目が冷たくなる
- 会社からの評価は悪くなる
- やっぱり辞めたいが言い出しづらくなる
周りの目が冷たくなる
あれ？退職するって言ってたのに残ることになったの？
こんなこと会社でよく耳にしますよね。
内容はよく知らないにしても、退職するって聞いていたのに違ったのかなと周りはそう考えます。
以前より上司からも優しくされているようだから、引き止められたのかな
何日かすると、このように思います。
次第に、上司からの扱いの違いに不満を持ちはじめた同僚はこういう思いを抱く訳です。
あの人だけ、上司から特別扱いされているような気がする
自然と同僚からの目は冷たくなっていくのを感じるはずです。
周りの目が気になって会社に残っても居づらくなるでしょう。
会社からの評価は悪くなる
一度、辞めたいと言ったからには会社からの評価は少なくとも悪くなります。
じゃぁどの部分で評価が影響するかと言うと、対象としては昇進とボーナスかなと思います。
いつまた辞めたいなんて言うか分からない人に、昇進の話が回ってくることは無いですよね。
会社からの評価も期待できないとなると、引き止めで残っても仕事のやる気もあまり上がらないでしょう。
やっぱり辞めたいが言い出しづらくなる
引き止めで残ると次に退職したいと思った時に言いづらくなります。
あれ？前も同じこと言ってなかったっけ？
本当に辞めるの？
こんな感じで、まともに取り合ってくれない可能性もありますね。
さらには、引き止めの時に約束した条件と違うとなった時にはより辛くなりますから、引き止めで残ると言う判断はかなりリスクが高いと言えますね。
「引き止められて残ったけど、やっぱり辞めたい」
こんな時の退職方法をお伝えします。
やっぱり辞めたいということは、「後悔する理由3つ」の中にあてはまっているということです。
この場合には、再度退職を引き止まるということはまず無いと思います。
だからこそ、なんとなく辞めたいでは無くはっきりと辞めたい意思を伝えましょう。
ポイントは2点です。
- 理由をしっかりと考えておく
- 退職代行に依頼する
理由はしっかりと考えておく
再度引き止められるのを防止するためにも、理由はしっかりとはっきりと言えるようにしましょう。
なんとなく辞めたいでは、だらだらと退職を引き伸ばされてしまいます。
例えば、次の会社で何日から働く予定だとか、この日までに辞めないといけない理由を作ることも必要です。
出来ることなら期限を設定しておくと良いです。
退職代行に依頼する
スパッと辞めるために退職代行を利用するのは一つの手ですね。
退職代行に依頼してしまえば、煩わしい上司とのやり取りも代行してもらえるます。
退職までの間、安心して転職活動や休息に当てられます。
退職をしなくても、無料で相談も出来るところもあります。
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